インドネシアのSNS事情/デジタルマーケティングお役立ち情報【2020年版】
新型コロナウィルスの影響で今年減ってしまったものの、ここ数年の訪日インドネシア人旅行客数は増加傾向にあります。2013年～2019年で見てみると約3倍にまで増えています。インバウンド対策におけるインドネシアの重要性は年々高まっていると言えるのではないでしょうか。
そこで、今回はインドネシアのデジタルマーケティングにおける最新情報をご紹介したいと思います。
コンテンツ一覧
訪日インドネシア人向けプロモーション 統計データとポイント
訪日インドネシア人が旅行前に役立った旅行情報源（2015～2018年の統計）
訪日インドネシア人がよく使う情報源トップ5
- 自国の親族・知人（28.7％）
- 口コミサイト（27.3％）
- SNS（24.2％）
- 動画サイト（24.1％）
- 日本在住の知人（22.9％）
訪日インドネシア人向けインバウンドプロモーションのポイント
特筆すべきは「自国の親族・知人」と「口コミ」が重要視されているという点です。
インドネシアは主にイスラム教が信仰されており、食事などに厳しい制約があります。たとえば、イスラム教徒は豚肉とお酒を口にできません。そのため、間違って食べてしまわないようにハラール認証というものが一般的に広まっています。ハラールとは「許された」という意味を持つ言葉で、その言葉通り食べることを許された食品や食品を提供する店のみがハラール認証されます。
https://www.atglobal.co.jp/strate/6477しかし、日本ではハラールの整備はまだまだこれからです。また、発信する情報もイスラム教に配慮したものばかりとは言えないのが現状です。インドネシア人が自国の人間の情報を重視しているのは、こういった事情が影響しています。イスラム教徒ではない日本人が発信する情報より、イスラム教徒の仲間の情報のほうがより信頼できると考えるのも無理はありません。
ただし、ここ数年でSNSも非常に影響力を増してきています。2017年まではトップ5にも入ってきていませんでしたが、今やトップ3に食い込んできており、その勢いは留まるところを知りません。今後はSNSを活用したデジタルマーケティングもインバウンドプロモーションの大きなポイントとなってくるでしょう。
インドネシア人がよく使うSNS
YouTube
2005年にアメリカで誕生したYou Tubeは、月間利用者数20億人を誇る世界最大の動画共有サイトです。
細かい設定のできる広告機能が特徴で、アナリティクス機能などと併用することで効率的で専門的なプロモーションを可能とします。広告の種類は主に3種類で、TrueViewインストリーム広告（動画視聴時に自動再生されるスキップ可能な広告）・TrueView ディスカバリー広告（検索結果や関連動画リストにサムネイルととテキストが表示される広告）・バンパー広告（ユーザーが動画視聴時に自動的に再生されるスキップ不可の広告）があります。
あまり聞き馴染みのない方もいらっしゃるかもしれませんが、WhatsAppはアメリカ発のチャットアプリです。日本ではLINEが主流ですが、欧米ではこのWhatsAppが広く利用されています。現状では広告は導入されていません。
2004年にアメリカで誕生したFacebookは、利用者数が24億人を超えるメガSNS。実名・実在登録のサイトのため、非常に広告の訴求効果が高い媒体として知られています。また、Facebookは他アプリ・システムとのログイン連携が充実しているため、他アプリ・システム・デバイスを介していても購買プロセスの特定がしやすいのも特徴。さらに、100円/1日の低予算から広告が打つ事が可能なので、リスクが比較的少ないというメリットもあります。
インドネシアでのデジタルマーケティングについて
この項目では、インドネシアでのデジタルマーケティングに役立つ関連記事をご紹介します。インドネシア市場を理解する上で重要となる、インドネシア語の特徴や翻訳ツール・翻訳会社の選び方などを主に解説しています。
まとめ
今回はインドネシアのデジタルマーケティングに役立つ情報をご紹介しました。
インドネシアはイスラム教の影響もあり、自国の親族・知人や口コミサイトの影響力が強い国です。しかし、ここ数年でSNSや動画サイトの影響力が急速に高まってきてます。今後、インドネシアを攻略する鍵になってくることは間違いありません。
加えて人口も世界第4位の2億6000万人以上という大国です。しっかりと準備を整え、対策を取りましょう。
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