ナイトタイムエコノミー日本の先進事例|地方の事例も紹介
人生のおよそ半分はナイトタイムです。日本の旅行中も夜を楽しみたい、という外国人観光客に好評の、日本のナイトタイムエコノミーの成功例をご紹介します。
日本の成功例
最終公演が21時30分からで、SNS拡散で有名な東京・新宿の「ロボットレストラン」が成功例として有名ですが、それ以外にも、さまざまな試みが進行中です。観光庁が今年３月にまとめた「ナイトタイムエコノミー推進に向けたナレッジ集」に紹介されている先進例をご紹介していきます。
東京パブクロール（六本木）
東京パブクロール（東京・六本木）は、初対面の旅行者たちがグループになって、いっしょにバーを巡り交流をする日本版パブツアーです。お店のスタッフがグループをケアしてくれます。参加者は、訪日外国人が7割以上で、 1人で参加する観光客が多いそうです。
外国人がよく利用するアクティビティ予約サイトとして、トリップアドバイザーが運営するViatorがあります。東京パブクロールも2,500円で、ここから申し込むことができます。
https://www.viator.com/tours/Tokyo/Tokyo-Pub-Crawl/d334-40080P1
ナレッジ集では、先進例の成功の理由を分析し、他の地域でも展開するためのヒントを挙げています。六本木パブクロールをお手本に、日本にある老舗のバーや居酒屋、商店街にある個人経営店などの周遊ツアーを夜間に開催し、いまある施設の活性化につなげてはいかがでしょうか。観光庁では、ツアー中は「それぞれの都市の歴史や文化を説明すること」「バイリンガルスタッフや携帯翻訳機の利用などによる多言語の対応をすること」を勧めています。また、外から賑わいが見える店づくりをして、入りやすい雰囲気にすることも大切だそうです。
東京・大塚駅周辺
大塚駅周辺（東京都豊島区）エリアでも、ナイトタイムコンテンツによる訪日外国人向け消費喚起事業が行われています。 駅周辺で利用可能なバウチャー付きガイドマップを配布したり、「 ナイトタイム観光ガイド」（兼犯罪防止ガードマン）の配置を行ったりしています。観光庁では、他の地域への展開に向けたヒントとして、「短期・単発イベントではなく、その地域の特性を生かした外国人向けの常設のメニューをつくり、提供すること」を提案しています。
島根県・石見神楽
島根県西部では、伝統芸能の石見神楽を活用したナイトタイムコンテンツ造成事業が行われ、人気を集めています。石見神楽の公式サイトはこちらです。http://iwamikagura.jp/
首都圏の外国人をターゲットとし、人気演目の勇壮な「大蛇」の夜神楽を鑑賞・体験できる複数泊のツアーを実施しています。ここから得られる地方でのナイトタイムコンテンツ開発のヒントとして、 観光庁は、「 地元住民との交流や、その土地ならではの暮らしを体験することが旅の満足度につながる」「地元商店街と新規インバウンド会社が連携し、課題を共有し、解決する事で新たな収益が見込まれる」「 店舗の受入れ体制（キャッシュレス対応、禁煙、多言語）の継続的な取り組みが必要」と分析しています。
東京・銀座
東京・銀座では、「演劇・映画×ナイトツアー」というコンテンツ構成で、ナイトエンターテインメントによる地域経済の活性化事業を推進しました。 東劇をスタート地点とし、キャラクターガイドといっしょに夜の銀座の街を巡るツアーです。ツアーの中に、飲食店を含む3、4か所の観光拠点を盛り込みました。観光庁は、「『演劇・映画×ナイトツアー』というコンテンツ内容は人気が高いので、ほかの地域での展開が期待できるだろう」「外国人がよく利用する既存のアクティビティ予約サイトを活用したチケット販売が有効である」としています。
さっぽろ雪まつり
毎年2月上旬に行われる「さっぽろ雪まつり」も、ナイトタイムに積極的に取り組んでいます。 夜間のライトアップは23:00まで行われています。 ほかの地域での展開のヒントとしては、観光庁は、「都市の雪を有効活用すること。プロジェクションマッピングやライトアップなどを行うことで、夜間帯のコンテンツとすること」を挙げています。 雪と氷で作られたレストランやホテルなどによって話題性を高めたり、毎年、テーマを設けて開催することで、祭りだけでなく、その地域自体のプロモーション効果につながることも指摘しています。
効果的なナイトタイムエコノミー創造のためには
観光庁では、まず、ターゲットとなる外国人像を具体的にイメージすることが、成功の鍵だと分析しています。外国人観光客の志向性、国籍などから、その人たちの思考、感情、行動を分析し、どんなコンテンツにするか、どんなプロモーションが効果的か、どんなインフラ（夜間交通、多言語対応など）が必要か、外国人観光客の周遊イメージを描きましょう。ナイトタイムエコノミーの発展のためには、地元住民の理解が欠かせないので、セキュリティの強化（客引き防止条例の周知・啓発、条例違反者への指導）は最重要事項のひとつです。外国人が母国で慣れ親しんでいるOTA（Online Travel Agent）にコンテンツを掲載し、常に適切なマーケティングを行うことも大事です。