デービッド アトキンソンとは?インバウンド業界の重要人物に迫る!

インバウンド需要,日本政府観光局

金融アナリスト、日本文化財の専門家、日本政府観光局(JNTO) の特別顧問として日本のインバウンド業界に大きな影響を与えている人物、デービッド・アトキンソン氏についてご紹介いたします。

2020年10月、菅内閣の成長戦略会議のメンバーの一員に選ばれたことでも知られており、インバウンド業界のみならず、中小企業の生産性向上の面でも政策立案に多大な影響を与えるものと思われます。

デービッド アトキンソンとは?国籍やプロフィールについて

デービッド・アトキンソン氏(David Atkinson)とは

1965年イギリス生まれ、オックスフォード大学で「日本学」を専攻する。1990年に来日し、米金融大手ゴールドマンサックス社において金融アナリストを務め、2009年に国宝・重要文化財の補修を手掛ける小西美術工藝社社長に就任。東洋経済新報社「新・観光立国論」において、第24回山本七平賞を受賞。2015年から東洋経済ONLINEで、文化財・観光・経済政策に関する記事の連載を開始。2016年より三田証券株式会社の社外取締役に就任。2017年より日本政府観光局(JNTO)の特別顧問に就任。著書も多数。現在も日本の伝統文化を守るための提言を続けている。

デービッド アトキンソンの評判は?

多くのメディアにおいて、デービッド・アトキンソン氏は「日本経済の伝説のアナリスト」であり、日本が抱える経済問題にメスをいれ、「日本人が言い出せないことを言ってくれる」存在であると言われています。

日本の経済政策のために「観光業の改革」を打ち出しており、日本が「観光大国」に成長するための切り札は「日本の貴重な文化財」であると述べています。日本の観光産業は国際的には遅れており、その原因の1つが、日本の貴重な文化財を活かしきれていないことだと提言しています。

必ずしも日本流「おもてなし」が外国人を満足させるわけではなく、それは「必須条件ではない」とも述べています。現にフランスのおもてなしは評判が良くはありませんが、フランスは観光大国なのです。日本も「観光立国」になるためには、もっと外国人のニーズにあわせた調整が必要であるとしています。それは日本を文化的にアピールすることです。日本の伝統文化を愛するデービット・アトキンソン氏、日本の国宝や文化財といった貴重な観光資源を「宝の持ち腐れ」にするのではなく、もっと推し出すことを勧めています。

日本が本当の意味で「観光大国」になるには、「おもてなし」の精神も大切ですが、日本の伝統文化を推し進めることにより、「文化的な改革」をしてゆくことが必要だということですね。

デービッド アトキンソン 著書

デービット・アトキンソン氏の著書のうち、いくつかをご紹介します。

そのほか、
『銀行―不良債権からの脱却』日本経済新聞社、1994年
『イギリス人アナリスト 日本の国宝を守る』講談社+α新書、2014年
『新・観光立国論』東洋経済新報社、2015年
『イギリス人アナリストだからわかった日本の「強み」「弱み」』講談社+α新書、2015年
『国宝消滅』東洋経済新報社、2016年
『日本再生は、生産性向上しかない!』飛鳥新社、2017年
など多数あります。

デービッド アトキンソンはなぜ、インバウンド業界に影響力があるのか?

デービッド・アトキンソン氏は日本在住が長く、日本の歴史・文化・自然・食に通じています。

グローバルな視点で分析し、日本の観光業をどのように発展させていけばよいのか、どこを改善してゆけばよいのか提言しています。2015年には京都国際観光大使に任命され、2017年には日本政府観光局(JNTO)の特別顧問に任命されました。訪日外国人旅行者の誘致拡大のために、様々なアドバイスを行なっています。

日本人にとっては当たり前とも思える(特別と思っていない)自然や日本食や伝統文化が、外国人誘致の貴重な観光資源となり得るのです。外国人から見た日本の魅力、それをどのように観光業に活かしてゆけばよいか考える上で、アトキンソン氏の提言はとても貴重でしょう。

インバウンド業界にいるのなら押さえておきたい人物!これからの動向もチェックしよう!

日本の経済と文化を知りつくし、日本をこよなく愛しているイギリス人金融アナリスト、デービット・アトキンソン氏。グローバルな視点で、日本のインバウンドに必要なアドバイスを行なっています。日本が「観光大国」に成長するには、日本の伝統文化という観光資源を生かしてゆくことが必要です。

日本の「おもてなし力」だけではなく、日本の「文化力」を世界にアピールすることが必要とされているのです。日本の伝統文化は世界に誇れる「ブランド力」があります。デービッド・アトキンソン氏の数々のアドバイスは、今後のインバウンド対策において参考になるのではないでしょうか?

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