海外調査を実施する場合、インターネットを使ったデスクリサーチは欠かせません。とはいえ、この方法で得られる情報の密度や鮮度は、その国のインターネット利用率や情報公開度などに左右されます。電話リサーチやオフライン調査の方が効果的な国も多いものです。アットグローバルの基本パッケージには、「インターネットリサーチ」と「電話リサーチ」の両方が含まれます。調査対象国の状況やお客様の調査目的に合わせて、最適なリサーチ方法をご提案いたします。
日本国内の調査でも、調査対象者が住んでいる地域や経済水準によって調査結果が異なることがありますが、海外ではその傾向がさらに顕著です。特にマーケティング調査の場合は、職業、教育レベル、人種などのSES（Social Economic Status：社会経済地位）やSEC（Social Economic Class：社会経済階層）という多面的な指標を活用し、適切な調査対象者の見極めと選択が必要になります。
日本人を対象にして作成した調査票を調査対象国の言語に翻訳しても、そのまま活用できないケースがよくあります。例えば、ダイバーシティーの考え方が世界中に浸透しているため、「性別」ひとつとっても第3の選択肢を設けなければならないかもしれません（米国版のFacebookなどは、50以上の選択肢から性別を選ぶことができます）。対象国の現状を正確に理解し、調査票を的確にローカライズ（現地化）できるだけの知見が求められます。
例えば、アンケート用紙を対象国の言語に翻訳する場合、各質問事項を、そのニュアンスも含めて正確に翻訳できるだけの翻訳スキルが求められます。また、リーガル調査の場合、外国語で書かれた情報を漏れなく見つけ出し、正確な日本語に翻訳した上で報告書を作成する必要があります。読解力の不足や翻訳の誤りがあると、調査全体が無効になる可能性もあるからです。
リーガル調査などで官公庁にヒアリング調査しなければならない場合、繰り返し連絡してようやく担当者にたどり着けるケースも少なくありません。また、アジアには日本と違って旧正月を採用している国も多く、年末年始以外に一週間以上の休みを取るケースが珍しくありません。さまざまな点を念頭に置き、同内容の国内での調査に比べて工期を長めに見積もる必要があります。
