タイのSNS事情/デジタルマーケティングお役立ち情報【2020年版】

タイ

経済成長著しく、首都バンコクを中心として富裕層も多く出現しているタイ。各種データを分析すると、まじめで堅実な国民性に訴えるマーケティングがますます必要になってくることが分かります。タイのSNSの主流、インターネットの普及の様子を分析し、どんなマーケティングが有効か考えていきます。

訪日タイ人向けプロモーション 統計データとポイント

訪日タイ人が観光目的でよく使う情報源トップ10(2018年)

出典:観光庁「訪日外国人消費動向調査」(2015~2018年)を基に日本政府観光局(JNTO)が作成

トップは、 日本政府観光局ホームページ(25.2%)、次いで、 口コミサイト(トリップアドバイザー等)(22.9%)、3位が 旅行会社ホームページ(21.7%)、4位は個人のブログ(21.2%)、5位が SNS(Facebook/Twitter/ 微信等)(19.8%)と続きます。

今でも4分の1を超える人々が日本政府観光局ホームページを参考にしているものの、その割合は減少傾向にあります。旅行会社ホームページを参考にする人の割合も減りつつあります。旅行ガイドブック、テレビ番組、旅行専門誌、旅行会社パンフレットの役割は顕著に減少傾向にあります。同様に、知人からの情報も減少傾向です。

それらに代わって、個人のブログ、SNS、動画サイトといった、インターネット上で目にしやすい情報を利用する人が増えてきました。とくに、SNSの情報を参考にする人の割合が伸びています

訪日タイ人向けインバウンドプロモーションのポイント

まずは公式ホームページにあたる、というのがタイ人旅行者の特徴のようです。日本政府観光局ホームページへの信頼は厚く、そして、旅行会社、旅行専門誌、宿泊予約サイト、航空会社ホームページなどが高い比率を示しています。

また、実際に日本に行った人などからの情報も参考にしているようです。タイ国内や日本にいる親族や知人、個人のブログ、トリップアドバイザーなどをよく見る人も多くいます。SNSによるインフルエンサーマーケティングにも、一定の効果があることが分かります。

SNSを活用して情報収集する人は19.8%にとどまっていますが、年々、上昇しています。また、個人ブログや動画サイト、その他のインターネットなどの合計が60%を超えていることを考えると、ソーシャル系メディアでのプロモーションも効果的で、今後ますますその効果が高まっていくことが予想されます。

タイ人がよく使うSNS

DIGITAL 2020: THAILAND」からみえる、タイのSNS事情をご紹介していきます。

出典:DIGITAL 2020: THAILAND

タイ人の75%、およそ5200万人が、インターネットを利用しています。

出典:DIGITAL 2020: THAILAND

また、その97%のおよそ5000万人が、モバイルでの利用です。

DIGITAL 2020: THAILAND

インターネット接続速度は近年急速に改善しています。1年間でモバイルでは48%, PCでは117%改善して、それぞれ25.98Mbps, 125.12Mbpsになりました。

出典:DIGITAL 2020: THAILAND

それにともない、PCへのインターネットトラフィックが占める割合が前年比53.6%増加しています。

出典:DIGITAL 2020: THAILAND

ソーシャルメディアユーザーの年齢分布は、Facebook, Instagram, Facebook Messengerを合わせたものに関しては、3分の1が35歳以上で、3分の2が34歳以下となっています。

出典:DIGITAL 2020: THAILAND

ソーシャルメディアでもっともよくアクセスされているのがFacebook、つづいてYouTube, LINE, Facebook Messenger, Instagram, Twitter, TikTokとつづきます。

Facebookの利用者はおよそ4700万人、13歳以上の人口のおよそ79%が使っています。男女比はほぼ同数です。一方、Instagramの利用者はおよそ1200万人ですが、四半期ごとに2.6%利用者が伸びています。また、利用者の3分の2は女性です。

タイでのデジタルマーケティングについて

上記の統計が示すとおり、FacebookやYouTubeがやはりツートップを占めています。特徴的なのは、LINEの使用率が非常に高いことです。タイのデジタルマーケティングや翻訳についてはストラテでも特集しています。どうぞご覧ください。

まとめ

経済成長著しく、急速にインターネットが普及しているタイ。まじめで堅実なタイ人の方々を日本観光に呼び込むには、公式ホームページの充実のほか、LineなどのSNSを活用したデジタルマーケティングがますます重要となるでしょう。

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